豊明市の不動産のご購入・ご売却は、グレイス不動産株式会社にお任せください!

豊明市の不動産売買仲介情報No.1 豊明市の土地・豊明市の新築戸建・豊明市の中古戸建・豊明市の中古マンションの購入売却、収益物件、豊明市の賃貸、豊明市の駐車場、事業用定期借地、M&Aなど、豊明市の不動産のことは全て弊社にお任せください。また、不動産の税金、住宅ローン、不動産トラブルに関するご相談もお気軽にお尋ねください。

販売事例を紹介しています

不動産の価格って分かり難いですよね。例えば、パソコンを購入するとき、家電量販店に行ったり、広告チラシ、インターネット情報などを活用し、相場を把握して「高い」「安い」を判断します。
しかし、土地・戸建・マンションなどの不動産は、価格相場を調べようとしても、なかなか分かりません。

では不動産の販売価格はどのように決まるのでしょうか 1の詳しい内容はこちら
不動産売買の適正価格を知るために 2の詳しい内容はこちら
適正な価格で不動産を売買するために 3の詳しい内容はこちら
しかし、成約価格を公開することは禁止されています 4の詳しい内容はこちら
正直、こんなページを作ったら、近隣の同業者さんから、「不動産会社にとって、不都合が生じる。」と怒られてしまうと思いますが、お客様にとっては、大切な事だと思いますので、思い切って公開しています。

豊明市の過去の販売事例を種別から探す。

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では不動産の販売価格はどのように決まるのでしょうか

不動産を売買しようとするとき、売主様はなるべく高く売却したいと考え、買主様はなるべく安く購入したいと考えます。
不動産の価格は、このようなお互いの思いの中で、合意により価格が決まります。

では、不動産を売却しようとするとき、まず「いくらで売りに出すか」という販売価格を決めなければなりません。

不動産会社に販売を委託して取引をする場合、売主様と買主様の希望を考慮して、販売価格を決めることになりますので、通常は、市場価格にそった査定価格をつけることになります。

※このため、周辺の取引事例と比べて、安い価格の物件が市場に出ている場合は、何か、査定価格を引き下さげる要因があると考えられます。

知らないうちに、市場価格より高い物件を購入してしまったり、市場価格より安く物件を売却してしまうなど、不動産取引で失敗しないために、その不動産の適正価格を知っておくことが大切です。

不動産売買の適正価格を知るために

不動産売買の適正価格を知るためには、近隣の取引事例や、売出価格を調べるという方法があります。
売出価格は、新聞の折込チラシや、不動産会社の店頭広告、インターネット情報などから、対象物件の周辺で、いくらくらいで売り出されているかを知ることができます。

また過去の取引事例は、その地域で10年以上しっかりと仕事をしている不動産会社があれば、そこで知ることができます。

グレイス不動産は、豊明市内で30年間、親子2代で不動産仲介業を営んでおり、豊明市・名古屋市緑区東南部において、親子でこの14年位に、毎年50件以上、今までに900件以上の取引実績がございます。

弊社の取引事例集
*弊社の取引事例集*

そこで弊社では、豊富にある過去の取引事例をご紹介しています。

ぜひ一度ご来店いただき、不動産の適正価格の確認をしてみてください。

詳しい内容こちら

「平成26年12月14日号」
地価相場などを公開していても、その価格が、正しい情報ではない場合もあります。

適正な価格で不動産を売買するために

グレイス不動産では、売主様・買主様に喜んでいただけるよう、適正な価格で不動産取引を行いたいと思っています。

不動産を売却するご予定の方は、不動産会社に不動産を安く売らされないために。
不動産を購入するご予定の方は、不動産会社に不動産を高く買わされないために。

インターネットには、弊社が集めた過去の販売事例を掲載しています。
価格査定や売却時の目安として、ご参考にしていただけると嬉しいです。

しかし、成約価格を公開することは禁止されています

その理由として、

  • 公的機関に、取引価格を把握する仕組みがないこと。
  • 売り惜しみ、買い急ぎなどの、売主様・買主様の事情。

などがあることから、成約価格が、市場価格にそった正常な価格とは限らず、その価格が公開されることは、必ずしも望ましくないと言われているからです。 また、成約価格を公開・開示しないことは、個人情報を保護することにつながる。という考えがあるためです。

そのため、弊社がホームページで紹介している販売事例の価格は、販売時の価格であり、実際の売却価格とは異なります。
詳しい売却価格をお知りになられたい方は、グレイス不動産の、営業主任の鬼頭もしくは営業の西浦にお尋ねください。

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*ご参考までに*

不動産取引の先進国アメリカでは、取引事例が一般に公開されていて、誰が、どの物件を、いくらで購入したか、相場が全部わかるようになっています。
そして不動産会社も、成約情報をきちんと掲載しないと罰金があります。

不動産取引の透明性を高めるために、日本も早くそうなると良いですよね。

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